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信用取引 新規口座開設キャンペーン! 信用取引手数料を全額キャッシュバック(上限10万円(税抜)まで)

投資の幅がぐんとひろげられる信用取引。あらたにはじめられるお客様へ嬉しいお知らせです。

今、信用口座を新規開設いただくと、開設後30日間の信用取引での取引手数料を最大10万円までキャッシュバック!
信用口座開設からキャッシュバックまでのイメージ


【例】7月9日に信用取引口座開設いただいた場合
7月9日〜8月8日の間に約定した信用取引での取引手数料(税抜)を、最大10万円までキャッシュバック!




キャンペーン実施要綱



期間 2008年7月1日(火)〜2008年12月30日(火)まで
内容 期間中に信用取引口座を開設いただくと、口座開設日当日、および開設日翌日から起算して30日以内に約定した信用取引での取引手数料(税抜)を、最大10万円までキャッシュバックいたします。


【例】 7月9日に信用取引口座開設いただいた場合の対象期間
→7月9日〜8月8日まで


なお、信用取引口座開設日の確認は、ログイン後、登録内容確認・変更画面よりご確認いただけます。
対象となるお客さま キャンペーン期間中に信用取引口座を開設された方。
但し、キャンペーン期間中に、お客様自身のご都合により口座を閉鎖し、再度、信用口座を開設された方は、対象外となります。
対象商品 信用取引
キャッシュバック時期
および方法
信用取引口座開設日の翌々月中旬に、対象となるお客様
ご本人の証券総合取引口座へご入金いたします。
ご留意事項
詳細は「キャンペーンご留意事項」を参照ください。
「一日定額手数料」コースをご利用時の注意点」について
・「半額還元サービスとの併用」について

【ご注意事項】
キャッシュバック時に証券総合取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
キャッシュバックは取引手数料のみが対象です。(但し、ポイントにて取引手数料を充当された場合には、その充当分はキャッシュバックの対象とはなりません。)
信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込をうけかねる場合や、キャンペーン期間に間に合わない場合もございますので予めご容赦願います。
キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
キャッシュバック対象期間の終了日が、営業日に当たらない場合(土日祝日など)は、直前の営業日をもって期間満了となります。



信用取引の詳細はこちら



信用取引のメリット



メリット1 収益機会がひろがる!

信用取引は売りからもはじめることができるので(空売り)(注)、相場下落局面でも利益を得ることも可能であり、収益機会もひろがります。

(注)
信用取引において売りからはじめられる(新規売建て可能)銘柄は、当社では、制度信用銘柄のうち、証券取引所が決めた銘柄(貸借銘柄)に限られます。
メリット2 資金効率が高い!

自分の現金・株券を担保に、その担保である保証金の約3.3倍の額の株取引ができるため、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できます。

(例)
100万円の現金があれば最大で330万円の取引が可能。
信用取引は、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客さま自身の判断と責任において行うようお願いいたします。



信用取引の詳細はこちら



マネックスの信用取引 他にもお得なサービス



■ 開設時の収入印紙代無料!
開設時の収入印紙代無料! マネックスなら、信用口座開設時の収入印紙代(4000円)は無料です!
■ 日計り取引の場合、片道分実質無料!
日計り取引の場合、片道分実質無料! 「一日定額手数料」ご利用時に日計り取引を行った場合、日計り取引の片道分の手数料を翌日にマネックスポイントでお返しします。
■ 手数料を半額還元!
手数料を半額還元! 株式売買手数料の月間支払い金額が30万円以上のとき、その半額相当額を、マネックスポイントでお返しします。
■ 「マネックストレーダー」も使える!
「マネックストレーダー」も使える! 自宅にいながらにして、プロのトレーダーが利用していたものに迫る投資環境を、実現できるリアルタイム・トレーディングツールを無料で利用できます。

お取引にあたっての留意事項

リスク
株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等に伴い、株価や基準価額が変動することにより、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
手数料
取引手数料(インターネットのみ。コールセンターでは取り扱っておりません)

<取引毎手数料>
パソコン ・・・ 約定金額に対し最大0.1575%(約定金額100万円までは1,575円または1,050円)
携帯電話 ・・・ 約定金額に対し最大0.105%(ただし最低手数料105円)
<定額手数料>
1日何回取引しても2,625円(約定金額300万円ごと)
諸経費として、「信用金利」「信用取引貸株料」「品貸料(逆日歩)」「管理費」「名義書換料」などがかかります。詳細につきましては、「手数料・諸経費」ページをご覧ください。
委託保証金
信用取引にあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が必要となります(有価証券により代用することが可能です)。
委託保証金の現在価値が売買代金の25%未満となった場合(または保証金の金額が30万円を下回った場合)には、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。
所定の期日までに不足額を差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉(信用取引のうち決済が結了していないもの)の一部又は全部を決済(反対売買または現引・現渡)される場合があり、この場合には、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
その他
信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができ、取引額が委託保証金を上回る可能性があります。取引額の当該保証金に対する比率(レバレッジ比率)は、最大約3倍程度となります。
お取引にあたっては「契約締結前交付書面」で内容をご確認いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご理解いただいたうえで、お取引してください。

「信用取引」をはじめるには…

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